WEBコンサルタントについてWEBアクセシビリティについて| 

WEBコンサルタント

目的に合わせた最適なプランを提案

 皆さまの会社や団体がホームページを公開する目的は何でしょうか?

  • 自社の商品やサービスをネットで広くPRし、注文をいただき、業績に貢献したい。
  • 採用情報を掲載し優秀な人材を確保したい。
  • 会社や団体の概要や業績、設備・資格などの情報を公開し、取引先の信頼・信用を維持したい。
  • パンフレットや手続き書類を自由にダウンロードできるようにし、事務の効率化や経費の削減をしたい。

 その他色々な目的があると思います。

 ティーエム21では、これまでの多数の制作実績で培ってきたノウハウや最新のネット事情をもとに、皆さまの目的や予算にあわせた最適なプランを提案します。

もっと効果をあげたい!

 ホームページを公開したものの、アクセス数が伸びず、思ったほどの効果がでないとお悩みの先も多いのではないでしょうか?

《よくある勘違い》

よくある勘違いとして、以下のようなことがありませんか?

  • ホームページを作ること、作成し公開までが目的になっていませんか? 公開して安心、大満足。
  • お客様や訪問者の立場は無視。自分たちの思い込みだけで作っていませんか?
  • ホームページを立ち上げれば、明日から自動販売機?
  • 社内スタッフ不在、管理者不在、ほったらかし。
  • 何もしなくてもお客は勝手にやってくるだろう?

これでは、いくら格好良く作っても、当然、効果は出ません!!


ホームページは、公開してからが本番!!です。公開後の運用が非常に重要です。

 

《改善点》

もっと効果のあがるホームページにするためには、以下のような改善点が考えられます。

  • まずは、社員スタッフの皆さま全員が自社ホームページに関心を持ち、見てみる。
  • 同業他社との商品・サービス・情報提供の比較チェックをしてみる。
  • 自社の商品・サービス・会社の強みをしっかり考え自信を持つ。
  • ターゲットとするお客の姿(年代・性別、職業・環境、ライフスタイル、生活環境、行動特性など)を想定し、どのようなことを望むか?行動するか?を検討してみる。
  • 急速に普及しているスマートフォンやタブレットPCへの対応。
  • ホームページの情報内容、情報の更新、見直しチェックの繰り返し。
  • 検索エンジン上位表示(SEO対策)。
  • ネット広告やSNS(Facebook、Youtubeなど)との連携で情報の拡散。
  • チラシ・新聞・テレビの広告コマーシャル、情報誌発行、見学会、展示会実施、ファン造り、ブランド化
  • お客が共感し感動し、親しみを覚えるデザインやコンテンツ内容。

ティーエム21では、上級ウェブ解析士の資格を取得したスタッフが、アクセス状況の解析を行いつつ、効果測定に基づいた、最適な提案を行います。 効果のみえる化を図りながら、効果のあがるホームページを目指します。 お気軽にご相談ください。

 

WEBアクセシビリティ

高齢者や障がい者を含む誰にも優しく、わかりやすく、アクセシブルなホームページを目指した取り組み

 WEBアクセシビリティとは

高齢者や障がい者といった、Webサイト等の利用になんらかの制約があったり、利用に不慣れな人々を含めて、 『誰もがWebサイト等で提供される情報や機能を支障なく利用できること』ということです。

  • Webサイトのバリアフリー化: 目や手が不自由な障がい者・高齢者がWebページを閲覧するときの障がいを除くこと。
  • Webユーザビリティ: スマホやタブレットPC、さまざまなブラウザの登場など、益々多様化する利用環境のもと、障がい者や高齢者だけでなく、一般の利用者にとっても使いやすく、きちんと情報が伝わるWebページにすること。

※ ユーザビリティも含めて(広義の)アクセシビリティと考えます。

JIS(日本工業規格)規格化 (ウエブコンテンツJIS)

  1. 2004年6月20日に、JIS X8341(やさしいのゴロ合わせ)-3『高齢者・障がい者等配慮設計指 針-情報機器における機器,ソフトウェア及びサービス-第三部:ウェブコンテンツ』として JIS(日本工業規格)規格化。
  2. 2010年8月、JIS X 8341-3:2010として改正版が公示。
  3. 2016年3月、JIS X 8341-3:2016として改正版が公示。

※これ以降、Webサイト等は、JIS X 8341-3:2016 に基づいて、Webアクセシビリティに対応することが求められています。

公的機関に求められるコンテンツJIS 適合レベルAA準拠

  • 総務省『みんなの公共サイト運用ガイドライン(2016年版) 』

    「みんなの公共サイト運用ガイドライン(2016年版)」を示し、国及び地方公共団体等の公的機関のホームページ等のアクセシビリティ対応についての速やかな対応を求めています。

  • 内閣府『障害者差別解消法』

    平成25年6月、「障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律」(いわゆる「障害者差別解消法」)を制定(平成28年4月1日施行)され、行政機関等に対しては法定義務(事業者に対しては努力義務)として必要かつ合理的な配慮をしなければならないとしています。

 結論として、公的機関のホームページには、コンテンツJIS 適合レベルAA準拠への速やかな対応が求めらています。

ティーエム21の取り組み

ティーエム21では、障がい者の社会参画支援を行っているNPO プロジェクトゆうあい(理事長:三輪利春、松江市)が官公庁や一般担当者、制作者向けに開催するアクセシビリティセミナーに協力業者として毎年参加し、アクセシビリティについての知識を深めています。

また自治体公式サイトにおけるコンテンツJIS 適合レベルAA準拠に対するサポート実績も多く有しています。

お気軽にご相談ください。

自治体サイトの全盲者による音声読み上げ検証評価の様子
(協力:プロジェクトゆうあい)